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インフラ【2ヶ月】

インフラ
経験がない
新入社員の研修に

インフラ未経験者がインフラエンジニアになることができる新入社員研修です。

Linuxやネットワークの基礎を学習した後、開発演習を通して実践的なインフラ知識を習得できます。

こんな方が受講しています

  • インフラ未経験の新入社員の方
  • アプリエンジニアからの転向をお考えの方

開講日:2019年4月3日(水)~5月31日(金)

締切日:2019年3月1日(金)

受講料:430,000円(税別)

今すぐ申し込む

Eラーニングで事前知識習得を

Eラーニングの活用で


確実にスキル習得を

ITCollegeでは、事前事後の補足学習として使用できるEラーニングが無料で使用できます。インフラ研修では特に難しいIT用語の習得に苦労される受講生が多く、弊社Eラーニングが講義で補いきれない学習時間を補完し、確実なスキル習得を実現することができます。

実践スキルを
短期間で

これからインフラエンジニアを目指す新入社員に必須の運用構築スキルを、開発演習を通して実践的に教育するコースです。
実際のCisco機器に触れながら、Linuxサーバスキルやネットワーク知識を習得していきます。

  • ネットワーク基礎

    ネットワーク層、トランスポート層、アプリケーション層の違いなど基礎から学び、ネットワーク設計の演習も実施。

  • インフラ総合

    各種サーバー構築の構築演習やサーバーチューニング、クラウド、運用監視などについて総合的に学習。

  • チーム開発

    1ヶ月半の研修で学んだ知識を活かし、要件定義から始まりチームとして作業を行い、Webシステムを動作させるインフラ環境を構築。

  • Linux

    Linux

    Linuxカーネルを用いたオペレーティングシステム、ネットワーク構築を学習、アプリケーションの基盤となる仕組みを習得。

  • MySQL

    MySQL

    リレーショナルデータベースの概念と正規化、結合、四則演算など基礎的なSQLの知識を学習するだけではなく、パフォーマンス・チューニングやバックアップと実践的な内容を習得。

  • ネットワーク

    ネットワーク

    TCP/IPをはじめとする基本的な用語をはじめ、OSI参照モデルに沿った階層別知識の学習、Ciscoルーターやスイッチの実践スキルを習得。

  • インフラ構築

    インフラ構築

    サーバー構築からチューニング・監視まで、実際に現場で用いられている技術をポイントに学習、インフラ運用の仕組み・総合的な構築技術を習得。

カリキュラム

No カテゴリ 単元 日数
1 ビジネスマナー ビジネスマナー、ビジネス文書、電話対応など 2日間
2 ITリテラシー ソフトウェア、ハードウェア、セキュリティなど 3日間
3 DB基礎 SQL、正規化、結合、設計、パフォーマンスなど 5日間
4 Linux基礎 CentOSインストール、基本的なコマンド操作演習など 3日間
7 ネットワーク基礎 LANとWAN、OSI参照モデル、ルータ、スイッチなど 7日間
8 インフラ総合 Linuxコマンド、サーバ構築、チューニング、クラウド環境、監視など 8日間
9 チーム開発実習 5名程度のチームによるインフラ環境構築など 9日間

助成金を活用すれば

受講料が実質無料に

インフラ
【2ヶ月】コースの
受講料 430,000円が
実質0円

厚生労働省の人材開発支援助成金をすべてのコースで活用できます。
4種類の助成金から、研修内容や雇用形態に合わせて最もメリットがあるプランを専任コンサルタントがご提案。
面倒な申請手続き書類も徹底支援するので、初めて助成金を活用する方もご安心ください。

  • 特別訓練コース
    若年人材育成訓練

    新入社員研修に最適です

  • 最大433,800円

    ※インフラ2ヶ月コースの場合

  • 特定訓練コース
    特定分野認定実習併用職業訓練

    Off-JT+OJTで給付額も納得

  • 最大955,700円

    ※インフラ2ヶ月コースを受講し、

    別途OJTを実施した場合

  • 特別育成訓練コース
    一般職業訓練

    契約社員の方、有期雇用の方が対象です

  • 最大524,900円

    ※インフラ2ヶ月コースの場合

  • 特別育成訓練コース
    有期実習型訓練

    契約社員の方、有期雇用の方が対象です

  • 最大1,041,700円

    ※インフラ2ヶ月コースを受講し、別途OJTを実施した場合

※助成金の算出方法は「中小企業」の場合を想定しています。資本金が5,000万円を超え、かつ従業員が101名以上の場合は大企業それ以外は中小企業に分類されます。